時事ネタ

2/3ページ

TOHOシネマズが値上げに踏み切った要因と見えてくる日本での映画文化の問題点

スタバ、コーラ、ペヤング等々、先日から色々なものの値上げが発表されました。 そして、2019年3月18日まさかの値上げ発表があったのが、TOHOシネマズの映画鑑賞料金値上げだ。 映画好きには衝撃の内容ですが、この記事では、TOHOシネマズの映画鑑賞料金の値上げはいつから実施されるのか、また、いくら値上げされるのかを中心に、何故このような事態になったのか、そして懸念される問題や私の思ったことをお伝え […]

2022年18歳で成人式?そもそも成人式って必要なのだろうか?

成人式が今年も執り行われました。 毎年、成人式の日は各地の変わった成人式や荒れた成人式で話題が持ちきりとなりますよね。 そして最近特に話題となっている事と言えば、 成人の年齢と成人式ではないでしょうか。 2016年には18歳で選挙権が与えられるよう公職選挙法が改正され、2018年には成人の年齢を20歳から18歳に引き下げられる改正案が閣議決定されました。 そこで、 成人式も20歳から18歳に行われ […]

豊洲の初競で一番マグロが3億3,360万!気になる漁師の取り分と歴代最高額になった背景

毎年年明けの風物詩となった一番マグロの初競。 昨年10月に移転を遂げた豊洲市場にとっても初となった一番マグロの初競は、 3億3,360万という過去最高の価格に、市場内もどよめき沸いた模様。 そんな一番マグロの初競の気になる部分を取り上げてみましょう。

PayPayって何?サービス開始から大規模キャンペーン・不正利用問題までを分かりやすく解説

最近よくニュースで聞く“PayPay”。 皆様は、お買い物の際にどのようにお支払いをされますか? クレジットカード、現金、様々なお支払い方法でお買い物をされていると思いますが、この“PayPay”もお買い物の際に利用出来る決済サービスの一つです。 大規模なキャンペーンのニュースが流れたと思えば、すぐに終了したり、その後不正利用が話題となったりと、目紛しくトレンドとなるこの“PayPay”ですが、こ […]

フランスの抗議デモから見る政治への関心の高さと無関心な日本

フランス各地で数万人に及ぶ大規模なデモが12月1日に行われました。 政府に対する反発を表すデモ抗議に、エマニュエル・マクロン仏大統領は2日に、緊急協議を行う事態となりました。 シャンゼリゼ通りや凱旋門が悲惨な状況となっているニュース映像にショックを受けますよね。 一体何故このような事態になったのか、その理由と、これからのマクロン大統領の動向に関して考えてみましょう。

2025年大阪万博の成功は夢洲にカジノがあるかどうか!

2025年の万博開催地が大阪で決定したというニュースが入ってきました。 単純に「万博開催」と聞くと、喜ばしい事に聞こえますが、そこにどれだけの意味があり、どれだけの経済効果があるのか、または逆に経済が衰退するのではという懸念も見え隠れするこの問題を少し考えてみましょう。

アリババで過去最高の売り上げ!…の「独身の日」って結局何?日本でもやるの?

中国で11月11日に毎年開かれる「独身の日」。 「アリババで過去最高の売り上げ」なんていうニュースを耳にしますよね。 この独身の日って一体何なのか。 不満を持つ方はいないのか。 日本にもいつか上陸するイベントなのか。 この辺りを少し見てみましょう。

無印良品の商標権をめぐる争いから見る中国の商標ビジネス

日本で多くの人に支持されている「無印良品」というブランド。 私も質と価格設定が適切で愛用しているものが多くあります。 そんな無印良品が、 今中国で商標権をめぐるトラブルに巻き込まれています。 中国といえば、これまでも様々なパクリ問題が浮き彫りとなっていますが、今回はこの無印良品の問題から見えてくる中国の商標ビジネスをお伝えします。

シリアに行くのも、ハロウィンで痴漢されるのも、生レバーを食べるのも、自己責任?

内戦下のシリアで武装勢力に拘束され、日本時間の10月23日7時40分頃に解放されたジャーナリストの安田純平さん。 解放された事に対して、まずは良かったと誰しもが感じました。 そこから少し問題になったのが、 「自己責任論」。 自ら紛争地域に入って拘束されたのだから自業自得だという批判が多くなりました。 今回は、この問題と他の問題でも「自己責任」となるのでは?と感じた事をお伝えします。

トランプの本当の狙いは?中距離核戦力(INF)全廃条約からの離脱

ドナルド・トランプ米大統領は10月20日、 1987年に旧ソ連と結んだ中距離核戦力(INF)全廃条約から離脱する事を明らかにしました。 理由は「ロシアの条約違反」としていますが、一体この事がどういった事態を招くのでしょうか。 そしてトランプ氏の本当の狙いは何でしょうか。 少し考えてみましょう。

消費税10%へ!財源の使い道と景気の落ち込みへの3つの対策とは?

消費税が来年(2019年)10月1日から、 現行の8%から10%へ予定通り増税されるという方針が昨日(10月15日)午後の閣僚閣議で表明されました。 菅官房長官も「リーマンショックのような事がない限り実施する」と堅い見方を示しております。 財源の確保の為には仕方のない事のような流れを感じますが、消費者側からしてみると家計への打撃が心配ですよね。 私達消費者にとって消費税の増税がどう働きかけるのか、 […]